湖尻純(こじり じゅん)
だれでもモバイル株式会社 代表取締役
「審査不要・保証人不要でも誰でもスマホを持てる社会」を目指し、通信業界に新しい選択肢を提供。いわゆる携帯ブラックと呼ばれる方々にも通信インフラを提供できるよう、レンタルスマホやMVNO事業の改革に取り組んできた第一人者。現在は、生活保護受給者や生活に困難を抱える方々に向けて、家具・賃貸・通信など生活基盤を支えるサービスをワンストップで展開。
携帯ブラックリストという言葉はよく耳にしますが、携帯ブラックリストとは俗称で、携帯ブラックリストという名前のリストは、実は存在していません。
特定の個人の名前が載ったブラックリストという物理的な帳簿やデータファイルがあるわけではありません。
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携帯ブラックリストとは、過去の料金滞納やトラブルなどが原因で携帯電話会社との契約が著しく困難になっている状態を指します。
特定の条件に合致したあなたの情報が、携帯電話会社や関連機関に登録・共有されることで、結果的に審査に通らなくなる。この状態が携帯ブラックリストの正体です。
ブラックリスト状態は、大きく分けて2種類あります。
まず1つ目が、携帯電話会社がそれぞれ独自に管理している「社内ブラック」です。
これは、あなたが過去に契約していた特定のキャリア内でのみ記録されている情報です。
例えば、過去にドコモで料金未払いを起こして強制解約になった場合、その情報がドコモの社内システムに記録されます。これが社内ブラックです。
この状態になると、たとえ未払い料金を完済したとしても、そのキャリアや関連会社での再契約が非常に難しくなることがあります。「一度失った信用を取り戻すのは難しい」というわけです。
ただし、この情報はあくまで社内でのみ管理されているため、他のキャリア(例えばauやソフトバンク)の審査には直接影響しないケースもあります。
そして2つ目が、より深刻で影響範囲の広い、通信業界全体で共有されるブラックリスト情報です。
これは社内ブラックとは異なり、あなたがA社で起こした問題が、B社やC社にも共有されてしまう仕組みです。
この情報共有は、主に2つの事業者団体によって行われています。
TCAは、NTTドコモ、au (KDDI)、ソフトバンク、楽天モバイルといった大手キャリアが加盟している団体です。
加盟している携帯電話会社間で、契約解除後に料金不払いがある利用者(契約者)の情報を交換しています。
この仕組みにより、あるキャリアで料金を踏み倒したまま他社へ乗り換える、といった行為を防いでいます。
TELESAは、多くのMVNO(格安SIM事業者)が加盟している団体です。
TCAと同様に、加盟事業者間で料金不払い者の情報を共有しています。
大手キャリアだけでなく、格安SIMで料金不払いを起こした場合も、その情報が他の事業者に共有される可能性があります。
この情報交換制度こそが、一般的に携帯ブラックリストと呼ばれる状態を作り出す、最も大きな要因です。
注意したいのが、金融業界の信用情報機関との違いです。スマートフォンの契約で審査に落ちる原因として大きく関わってきます。
スマートフォンの端末代金を分割で支払う契約は、ローン契約の一種(割賦販売契約)です。支払いが遅れると、TCAやTELESAではなく、金融事故として信用情報機関に異動情報として登録されてしまいます。
これは俗に金融ブラックと呼ばれる状態で、携帯電話の契約だけでなく、クレジットカードの作成や自動車ローン、住宅ローンなど、あらゆる審査に深刻な影響を及ぼします。
このように、携帯ブラックと一言で言っても、原因によって情報の登録先や影響範囲が異なります。
携帯ブラックリストに登録されてしまう代表的な5つの原因を解説していきます。
携帯ブラックリストに登録される原因として、最も一般的で多いのが、月々の携帯料金の滞納・未払いです。
「口座の残高不足で、一度だけ引き落としができなかった」というような、いわゆる「うっかり延滞」をすぐに解消すれば、即座に問題になることは少ないでしょう。
しかし、その状態が2〜3ヶ月以上続いたり、督促状を無視して支払わなかったりすると、事態は深刻になります。
支払いが無いまま強制解約に至った場合、その未払い情報は、TCA(電気通信事業者協会)やTELESA(テレコムサービス協会)を通じて、業界全体で共有されます。
一度この情報が登録されてしまうと、未払い料金を完済しない限り、他のキャリアや格安SIMであっても新規契約の審査に通るのはほぼ不可能です。
2つ目の原因は、端末代金の分割払いの延滞です。
これは信用情報機関に直結する問題です。スマートフォンの端末を分割払いで購入する契約は、携帯電話の利用契約とは全く別のローン契約(割賦販売契約)です。
端末代金の支払いを延滞すると、通信料の滞納ではなく、借金の返済遅延と同じ扱いになります。
この情報はTCAやTELESAではなく、CICやJICCといった信用情報機関に異動情報、つまり金融事故情報として登録されてしまいます。
一度、信用情報に傷がついてしまう(いわゆる金融ブラックの状態になる)と、携帯電話の分割払い契約はもちろん、クレジットカードの新規発行、自動車ローンや住宅ローンなど、社会生活における様々な審査で著しく不利になります。
携帯料金の滞納以上に、深刻な影響を及ぼす原因と言えるでしょう。
「料金はきちんと払っていたのに、なぜか審査に落ちる…」という方が当てはまる可能性が高いのが、短期解約の繰り返しです。
携帯電話会社は、キャッシュバックや端末代金の大幅割引など、魅力的なキャンペーンを頻繁に実施しています。
しかし、これらの多くは、利用者に長期間契約してもらうことを前提としています。
そのため、契約後すぐに(一般的に120日〜180日以内など)解約する行為を繰り返すと、携帯会社から「キャンペーンの特典だけが目的の利用者(キャンペーン荒らし)」や「転売目的の契約者」と見なされてしまいます。
このような短期解約の情報は、主にキャリア独自の社内ブラックに登録されることが多いですが、悪質なケースと判断されれば、TCAやTELESAの情報交換対象になる可能性も否定できません。
心当たりがある方は、過去に契約したキャリアでの再契約は特に難しくなっているかもしれません。
料金の長期滞納や、利用規約への重大な違反があった場合、最終手段としてキャリア側から契約を強制的に解除されることがあります。
これは非常に重いペナルティです。
強制解約に至るまでには、通常、「督促→利用停止→強制解約予告→強制解約」といった段階的な通知があります。
これらの警告をすべて無視した結果であり、契約者としての信用は完全に失われたと判断されるでしょう。
料金未払いが原因で強制解約となった場合、その事実はほぼ確実にTCAやTELESAに不払い情報として登録されます。この状態では、どのキャリアに行っても審査通過は絶望的です。
MNP(携帯電話番号ポータビリティ)は、電話番号を変えずにキャリアを乗り換えることができる便利な制度です。
しかし、この制度を悪用したと見なされると、ブラックリスト入りの原因となります。
具体的には、短期解約と同様に、MNPの乗り換えキャンペーンの特典(高額なキャッシュバックなど)だけを目当てに、短期間で複数のキャリアへの契約と解約を繰り返す行為がこれに該当します。
携帯会社は、自社の利益を損なうこうした行為には非常に敏感です。
たとえ料金の支払いに問題がなくても、不審な契約者としてマークされ、社内ブラックに登録されるリスクが非常に高くなります。
まず大前提として、TCAやTELESAが管理する不払い者情報は、個人(本人)からの開示請求を受け付けていません。
これは、不正な契約を防止するための情報交換制度であり、個人の信用情報を証明する目的ではないからです。
「あなたの名前がブラックリストに載っていますよ」と直接的に教えてくれる機関はありません。
そのため、間接的な情報から自分の状況を客観的に把握し、ブラックリスト状態かどうかを判断しましょう。
初めに、以下の項目に当てはまる点がないか確認をしてください。
これらのいずれかに心当たりがある場合、何らかのネガティブな情報が記録されている可能性は高いと言えます。
次に、料金の未払いがあったかどうかを直接確認する方法です。
過去に契約していて、未払いの可能性があるキャリアのカスタマーサポートに電話してみましょう。
問い合わせの際は、「お名前(フルネーム)ですが、そちらに未払いの料金は残っておりますでしょうか?」とストレートに聞くのが最も手っ取り早いでしょう。
もし未払い料金が残っていれば、オペレーターがその金額と支払い方法を教えてくれます。
この時点で未払いがあることが確定すれば、それが原因でTCAやTELESAの情報交換制度に登録されている可能性が極めて高いと判断できます。
ただし、この問い合わせをしても「あなたは社内ブラックです」や「短期解約が多いため要注意人物です」といったことを直接教えてくれることはありません。あくまで「未払い料金の有無」を確認するための手段と割り切りましょう。
現在のあなたの状況を客観的なデータで確認するための、最も確実な方法です。特に「端末代金の分割払いを延滞したかもしれない」という方は、必ず行いましょう。
信用情報機関に自身の情報を開示請求することで、ローンやクレジットに関する客観的な記録を確認できます。
携帯キャリアの多くは「CIC」と「JICC」の2つの機関に加盟しているため、この両方を開示するのが確実です。
情報開示は非常に簡単に行えます。郵送でも可能ですが、即時に結果がわかるインターネット開示がおすすめです。
開示された報告書で見るべき最重要項目は、クレジット情報の中の「26.お支払いの状況」という欄です。
この欄に「異動」という文字が記載されていた場合、それは支払いを長期間延滞したことを示す記録です。
この異動の記載こそが、いわゆる金融ブラックの状態であることを意味します。
この情報がある限り、端末の分割払いを含む、あらゆるローンやクレジットカードの審査に通るのは非常に困難になります。
異動情報は、契約終了後も最大5年間は記録が残ることを覚えておきましょう。
携帯ブラックリストの最大のデメリットは、新たな通信サービスの契約がほぼできなくなることです。
TCAやTELESAの情報共有システムにより、あなたが起こした料金トラブルは、業界内のほとんどの事業者に筒抜けになっています。
そのため、以下のような契約の審査に落ちてしまいます。
これは、ドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイルといった大手キャリアはもちろん、UQモバイルやワイモバイルなどのサブブランド、さらには多くの格安SIM(MVNO)でも同様です。
「今、契約できているから大丈夫」と思っている方も注意が必要です。ブラックリスト状態は、現在利用中のキャリアでの機種変更にも影響を及ぼします。
特に、端末代金の分割払いを延滞して信用情報(CICなど)に傷がついている(金融ブラック)場合、新しいスマートフォンに機種変更しようとしても、その分割払いの審査に通りません。
携帯電話会社は、機種変更の際にも「この人に高価な端末を分割で販売しても問題ないか」を審査します。その際に信用情報を照会し、異動などの金融事故情報が見つかれば、審査に通ることはまずありません。
この場合、高額な端末代金を現金で一括払いしない限り、新しい機種を手に入れることはできなくなります。
現在のキャリアを解約し、乗り換え先のキャリアと新規契約を結ぶMNP(携帯電話番号ポータビリティ)。しかし、ブラックリスト状態では、このMNPを利用した乗り換えも不可能になります。
乗り換え先では新規契約審査が行われるため、ブラックリスト情報が共有されていれば、審査を通過することはできません。
たとえ現在の料金やサービスに不満があっても、他社に移ることができず、不利な条件のまま契約を続けるか、通信手段そのものを手放す(解約する)かの選択を迫られてしまいます。
携帯ブラックリストの影響は、あなた個人だけに留まらない可能性があります。
例えば、あなたが親名義で契約したスマートフォンの料金を滞納してしまった場合、契約者である親の信用情報に傷がつく、あるいは社内ブラックに登録される恐れがあります。
そうなると、親が自分自身の携帯を契約したり、他の家族のために契約したりする際に、審査で不利になるかもしれません。
逆に、あなたがブラックリスト状態で、家族(例えば配偶者)に頼んで契約してもらおうとしても、審査が通常より慎重になることがあります。
携帯会社から「なぜご本人名義で契約されないのですか?」と確認され、事情によっては契約を断られるケースもあります。
端末代金の分割払い延滞によって信用情報機関に事故情報(金融ブラック)が登録された場合、その影響は計り知れません。
このように、携帯電話の端末代金を軽く考えた延滞が、あなたのライフプランそのものを根底から揺るがす重大な事態を引き起こすのです。
最も正攻法で一番クリーンな解決策が、滞納している料金を全て支払い、ブラック情報が消去されるのを待つことです。
料金未払いが原因である以上、その元凶を断ち切らなければ根本的な解決にはなりません。過去に契約していたキャリアに連絡を取り、未払い分を全額支払いましょう。
ただし、注意点として、完済後すぐに情報が消えるわけではありません。
時間はかかりますが、この方法は信用情報を完全に回復させ、将来のあらゆる契約(ローンやクレジットカード含む)への障害を取り除くことができます。
もし、あなたの問題が端末代金の分割払い延滞(金融ブラック)のみで、月々の通信料金の滞納がない場合、スマートフォンの端末を一括払いで購入し、通信契約(SIMカード)のみを申し込むという方法があります。
携帯契約の審査は、通信契約の審査と分割払い(割賦)の審査の2段階になっています。金融ブラックで落ちるのは後者の分割払いの審査です。
そのため、Apple Storeや家電量販店などでSIMフリーの端末を現金やデビットカードなどで一括購入し、キャリアショップや格安SIMの窓口でSIMのみ契約を申し込めば、分割払いの審査自体が発生しないため、契約できる可能性があります。
ただし、通信料金の滞納でTCAなどに情報が載っている場合は、この方法でも契約は困難です。
即座にスマートフォンが必要な場合の緊急避難的な方法として、家族(親、配偶者など)の名義で契約してもらう選択肢があります。
審査は契約者である家族に対して行われるため、あなた自身がブラックリスト状態でもスマートフォンを利用することは可能です。
しかし、この方法には重大な注意点があり、安易に頼るべきではありません。
一つは支払いの全責任は契約者にある点です。万が一あなたが利用料金の支払いを怠った場合、その請求と督促は全て契約者である家族に行きます。
そして、傷つくのはあなたの信用ではなく、大切な家族の信用です。
もう一つは人間関係の悪化です。お金の問題は、家族間の信頼関係に深刻な亀裂を生む可能性があります。
この方法を選ぶのであれば、必ず家族と話し合い、支払いを絶対に行うという約束と、感謝の気持ちが不可欠です。
「大手キャリアはダメだったけど…」という場合、一部のMVNO(格安SIM事業者)に申し込んでみるという手もあります。
全ての事業者がTCAやTELESAに加盟しているわけではなく、また独自の審査基準を設けている場合があるため、大手キャリアの審査に落ちた人でも契約できた、というケースが稀に存在します。
しかし、これは試してみなければ分からないという不確実な方法です。どのキャリアの審査が緩いかは公表されておらず、保証はどこにもありません。
料金滞納の情報が共有されていれば、ほとんどの格安SIMでも契約は難しいと考えるのが現実的です。あくまでダメ元で試してみるという位置づけの選択肢でしょう。
携帯ブラックでも契約するための解決策が難しいと感じた方は、「レンタルスマホ」というサービスを検討してみてください。
レンタルスマホとは、その名の通り、スマートフォン端末と通信可能なSIMカードをセットで「レンタル(貸し出し)」してくれるサービスです。
通常の携帯契約は、利用者と通信キャリア(ドコモやauなど)が直接契約を結びます。しかしレンタルスマホの場合、利用者はレンタルスマホ事業者と契約を結ぶのです。
そして、そのレンタルスマホ事業者が法人としてキャリアと大口契約を結び、調達したスマートフォンとSIMカードを利用者に又貸し(レンタル)する、という仕組みになっています。
利用者はあくまでレンタルスマホ事業者からサービスを借りているだけなので、キャリアの審査を受ける必要がないのです。
レンタルスマホに審査がない理由は、契約形態と料金の支払い方法にあります。
レンタルスマホ事業者は、TCAや信用情報機関の情報を照会しません。
契約は事業者との間で行われるため、過去の金融トラブルや通信料金の滞納は問われないのです。審査は、反社会的勢力でないか、本人確認が取れるか、といった最低限のチェックのみです。
また多くのレンタルスマホサービスでは、料金を前払いで支払います。利用者は、使いたい期間の料金をあらかじめ支払うことで、サービスを利用できます。
事業者側からすれば、料金の未払いや踏み倒しのリスクが極めて低いため、厳しい審査を行う必要がないのです。
この仕組みにより、過去にどのような経緯があっても、身分証さえあれば誰でも自分名義のスマートフォンを持つことが可能になります。
最大のメリットは、運転免許証やマイナンバーカードといった顔写真付きの本人確認書類さえあれば、誰でも契約できる点です。
過去の経歴は一切問われません。審査落ちの心配をすることなく、堂々と申し込むことができます。
通常の携帯契約では必須となることが多いクレジットカードも、レンタルスマホなら不要です。
料金の支払いは、銀行振込やコンビニ払いに対応している事業者がほとんど。クレジットカードを持てない状況にある方でも、安心して利用できます。
申し込みから利用開始までのスピードが速いのも魅力です。
Webサイトから申し込み、オンラインで本人確認を済ませれば、最短で即日、郵送の場合でも翌日には端末が手元に届き、すぐに利用を開始できるサービスもあります。
一般的な格安SIMと比較すると、月額料金は割高になる傾向があります。これは、事業者の運営コストや、未払いリスクを吸収するためのコストが料金に含まれているためです。
しかし、大手キャリアの料金と比較すれば同等か、プランによっては安くなる場合もあります。何よりも「誰でも契約できる」という価値を考えれば、十分に許容できる範囲と言えるでしょう。
レンタルできるスマートフォンの機種は、事業者が用意した中古品(リファービッシュ品)が中心となるため、最新モデルや好きな機種を自由に選ぶことは難しい場合があります。
とはいえ、iPhoneや人気のAndroid機種を用意している事業者も多く、日常利用には全く問題ないスペックの端末がほとんどです。
以上のメリット・デメリットを踏まえると、レンタルスマホは以下のような方に最適なサービスと言えます。
レンタルスマホは、単なる代替手段ではありません。
社会的な信用を失い、生活の基盤が揺らいでいる状況から再スタートを切るための、力強い第一歩となる選択肢なのです。
携帯料金を払えなくなったり、自己破産をしたりすると、大手キャリアやほかの格安SIMの審査に通らないことがあります。
そんなときは、審査なしで申し込める「だれでもモバイル」がおすすめです。
生活保護を受けていると、ケースワーカーや役所への連絡が大切になります。就職支援や病院への問い合わせなど、電話をたくさん使う場面もあります。
「だれでもモバイル」は、国内の電話が何回かけても定額です。電話をたくさんかける人でも、通話料を気にせず使えるでしょう。
クレジットカードを持てない人や、過去にカードで失敗した人には、口座振替が安心です。
銀行口座から自動でお金を引き落とすので、支払いを忘れにくく、家計の管理もしやすくなるでしょう。
「だれでもモバイル」は口座振替に対応しているので、クレジットカードなしでスマホを持てます。
スマホを選ぶとき、電波の届きやすさは大事なポイントです。
田舎や山間部に住んでいる人でも、つながらないと困るでしょう。「だれでもモバイル」は、NTTドコモの回線を使っているので、広い範囲で安定してつながります。
料金を払えずに審査に通らない人でも、「だれでもモバイル」なら審査なしでスマホを使えます。
通話かけ放題や口座振替など、便利なサービスを活用して、毎日の生活をもっと快適にしましょう。
審査で困っている人にとって、「だれでもモバイル」は心強い味方になります。